お知らせ

 21世紀問題研究所は、日本応用老年学会LLPと共催で、「シニアビジネス異業種研究会」を今年9月から開催します。

  わが国では2012年から、団塊世代の人たちの約100万人が毎年65歳に到達し、2015年には、4人に1人が65歳以上という世界一の超高齢社会が到来します。これまでとかく、高齢者社会はビジネスにとっては不利というネガティブなイメージが持たれがちで、企業の目は環境やエネルギー、資源といった問題に向いています。しかし、超高齢社会はすでに現実であり、そこにはこれまでになかった市場が出現し、さまざまなビジネスへのチャンスを生み出すはずです。
 そこでジェロントロジー(老年学)をベースに、人間工学や行動科学など工学系の知識や情報も動員し、さまざまな分野の異業種企業が集まり、シニアビジネスにおける事業的、技術的可能性を探る研究会を静岡大学大学院工学科の協力を得て、当研究所と日本応用老年学会LLPが企画しました。詳しくは、日本応用老年学会LLP(http://sagi-llp.jp) にお問い合わせ下さい。定員20社、1業種1社が原則になっています。お申込みはお早めに! 7月末までに申し込まれると割引きの特典があります。 

21世紀問題を考えることの意義

 21世紀がどのような世紀になるのか、100年後に人類社会はどうなっているのか。恐らく誰も言い当てることはできない。19世紀から20世紀の初め、今日の文明や社会を予想しえた人は皆無である。宇宙旅行など、夢物語でしかなかったものが現実となっている。

 では100年後を考えることは無意味なのだろうか。自分が生きてはいない未来を考えたところで仕方がないではないか、という意見もあろう。しかし、宇宙の果てを想像したり、将来の気候変動を考えたりすることは、他の動物にはできない。人間だけができることだ。言い当てるの目的ではない。遠く未来を想うことが目の前の問題を解く鍵の発見につながるであろう。

 ただ想うだけでは、曖昧のままに終わる。文章にすることによりはじめて、新たな問題が発見される場合もある。いろいろな人が自分の意見を語れば、それに啓発され、さまざまな角度から見ることによって、21世紀の姿はより明瞭性を増すのではないだろうか。

 意見や論文は、ウエブサイトのメニューにあるブログあるいはレポートで読むことができます。